工業経済体制の完熟と東洋近代の幕開け
―「衆生」中心の社会経済システムの構築(上)

高崎経済大学名誉教授 武井 昭

<梗概>

 20世紀末に先進国の工業経済体制は完熟し,世界の工業経済の中心は東アジアにシフトして,東洋近代の工業化の形態を模索している。1990年を境に,ソ連・東欧諸国の崩壊,日本のバブル経済崩壊,米国のリーマンショックなどが起こり,西洋近代が終焉した。それに伴い,途上国の工業化にシフトする形で先進国が次代の社会経済システムの構築をどう進めていくかを模索する一方で,超人口大国の中国とインドは先進国がたどった工業化の道との均衡値をデジタル型グローバリズムの発展状況を見ながら探っている。まずは先進国が,豊かな長寿社会の次の社会に対して一定の見通しを立てる必要がある。東洋近代において目指すべきは,「安心健康社会」である。21世紀の今日,人類は,西洋近代の4世紀にわたる発展によりもたらされた地球破壊と生類の絶滅という「衆滅」の危機に直面している。いまや「衆滅済度(すくい)」の視点から取り組むべきときがきた。仏教がこの危機救済のために具体的に貢献する道が,まさに「安心健康社会」の実現である。

1.西洋近代と工業経済体制の確立

 「西洋近代」は1600年の英国エリザベス王朝の誕生とともに始まる。絶対王政の始まりに過ぎないことが,なぜ「近代」の始まりとなるのか。
 西洋中世では,職能集団がそれぞれアンタッチャブルな「法」を制定して自治組織を形成してきた。そして一つの領土は,一つの法律(憲法)で,一つの国民として統治されるようになった。中世時代は,所有者のない自由な土地がまだ残っていた時代で,職能団体が法を制定しても対立を回避できた時代だった。この形態を「近代国家」という。それが民主制度ではなく君主制によって運営されるとき,「近世」といわれる。
 西洋近代以前には,武力で征服できるほど力関係に差がないときは,シルクロードに象徴されるように交易を通して交流がなされ,基本的にはそれぞれの文化を相互に承認しあう関係が保持されていた。
 ところが大型船舶や羅針盤など,航海技術の発展による大航海時代を迎えると,海賊などによる支配欲が芽生えてきた。とくに七つの海を支配する英国艦隊は,まさに先住民しか住んでいない大陸を容易に支配することができた。領土グローバリズムともいうべき恩恵に浴することができた。新大陸の「発見」によって地球の全体が明らかになり,西洋近代の考え方が説得力を一気に増すことになる。
 西洋近代は,こうした土地や領土の支配力を背景にして,新しい経済発展の可能性を模索することができた。こうした流れと科学革命,産業革命の延長線上に,「工業経済体制」の確立が見えてきたのである。
 西洋近代から150年を経過するころに始まる第一次産業革命を背景にした機械生産による工業経済が,近代市民社会を形成する屋台骨になり,その原材料の調達の必要性から,西洋近代はインドを中心として植民地支配を展開するようになった。このことによって政治的にも,経済的にも,東洋と西洋の歴史は逆転するようになったのである。
 西洋近代が400年余りにわたって追求してきたのは,「個人」としての人間の尊さ(価値)が「神」との関係なしにいかにすれば可能になるかということであった。「神」を否定するのではなく,「神」との直接的関係を回避し間接的関係にとどめることによって,人間の持てる能力(理性)を極限まで発展させることが人間の使命であるとした。これを経済関係で言えば,個人と個人の社会的関係とその関係を可能にする経済関係としての「規模の経済」(比較優位の経済)の追求である。
 個人と個人の関係によって形成される社会という認識は,個人と個人の総和以外に,例えば「神」のような「全体」という全体異質のものが存在しないとの考え方に立つことである。個人と個人による社会的関係が「民主主義社会」であり,その経済的関係が「市場経済」であるが,この二つは双体性を持つ。そして西洋近代は,貨幣経済,市場経済,工業経済の三点セットになった経済計算に特化することに終始してきた。

2.完熟期を迎えた工業経済体制

 既に述べたように,工業経済体制は「規模の経済」の追求による利益と,その追求によってもたらされる不利益のバランスで決まる。先進国は1970年ごろその不利益の方が大であると判断して,「規模の経済」の不利益(重荷)を途上国にシフトするようになった。即ち,シフトしたのは,工場と資本の海外移転であった。それ以後40年あまり展開してきたが,その不利益のシフトによって先進国がバランスのとれた発展に成功しているとはいえないばかりか,途上国の環境破壊を加速したに過ぎなかった。
 ところで,マルクス主義者たちは,今日の経済を資本主義経済として捉えるのに対して,非マルクス主義者たちは「市場経済」として捉える。とくに市場経済の均衡的発展こそが,「貨幣経済」と「工業経済」を根拠付けるものとして,現代経済を代表しているとみる。もちろん,現実の経済の中身は工業経済の発展によって規定されるのであって,市場経済で代表することが出来ないことは言うまでもない。市場で需給が均衡することを前提とするモデルの中での均衡であって,現実の経済の均衡ではない。 
 現実の工業経済は,機械により全く同じモノを大量に生産することによってのみ可能になる付加価値を利益(資金)の源泉にして,近代国家全体の秩序が維持される構造になっている。工業経済体制が成熟し,さらに今日では完熟するようになると,利益(資金)がゼロ周辺に定着する定常状態の経済になる。こうした状態になると,これまでの借金と利息の返済のためだけの経済が慢性化する。
 工業経済体制が完熟すると,貨幣経済や市場経済ではその中身を補完することが出来ない。中央銀行が発行する形での単なる貨幣経済というシステムや,市場モデルに過ぎないものを市場経済の根拠付けにしていることが明らかになるだけである。またその中身である工業経済も,全く同じモノを機械で生産する限られた工業に過ぎない。工業経済体制だけに限らないが,所詮この体制も歴史的産物でしかない。
 工業経済体制が完熟したかどうかを測る主な指標には次のようなものがある。
質と量の両面において「規模の経済」が機能しなくなること
 ゼロ成長が慢性化するだけではなく,「規模の経済」を機能させることに積極的意義を見出せなくなる。つまり,「規模の経済」の利益は出尽くしてその不利益が大きくなるばかりになるとき,次の時代の経済を模索するしかなくなる。
都市化率
 それぞれの国の地勢によって異なるが,全人口の四分の三が都市に住居するとき「都市化」となる。その反面,中山間地や山奥の農山村が過疎化するため,中山間地の維持発展は困難を伴う。他方,巨大都市のように人の過密化による弊害もピークになり,地球環境や人間らしい生活を維持することは容易でなくなる。
国家財政の逼迫度(ソブリン・リスク;Sovereign Risk=国家信用リスク)
 工業経済体制の維持発展が国家財政の破綻の枠内で許容されると錯覚されているが,工業経済を背景に持たない小国は,この体制を維持しようとすると,一瞬にして逼迫度の限界に達することになる。もとより日本のように工業経済を背景にもつ国でも,完熟段階に入っている国は早晩国家財政の限界を迎えることになる。
④トラブルが発生したときに修理するよりも新品に取り替えたほうが安価なこと
 モデル・チェンジを繰り返しているうちに,売れ残り品の割合と売れた商品やそのサービスとが拮抗してくる。そのことはあらゆる分野に当てはまり,スクラップ・アンド・ビルドの積極的意義が見出し得なくなってくる。要するにスクラップする費用を捻出できるだけの売上がなくなっているということである。
生産額比および就業人口比
 第二次産業と第三次産業の割合で,生産額比で2倍,就業人口比で3倍が一応の基準となる。もちろんこれは一つの目安であって,人口,面積,隣国との関係などそれぞれのおかれた状況によって異なる。工場を途上国にシフトすることで,第二次産業はもとより第三次産業の雇用吸収力を高めることが期待できないどころか,反対に低下する。工業経済体制の完熟は,雇用の破綻を通して現れる。
⑥科学革命と産業革命のつながりを可能にする科学技術の発達に依存
 マルクスらが考えた肉体労働ではなく,知的労働の中で電気工学・機械工学・生産機械,石油化学の開発力によって生産力が増大することが明らかになった。今日では電子工学や生命工学にシフトしてきたが,それらがいくら発達しても生産力を高めることにつながらないことは,工業経済体制が完熟したということである。
⑦工業経済体制の衰退
 極論すれば,自動車と家電製品の開発と普及によるライフスタイルの変容時をピークにして,工業経済体制は衰退していく。ピークが過ぎてもこの都市型ライフスタイルを変えることができないため,この体制を維持するために他のいかなることも犠牲にしてきた。それでも工業経済体制の宿命である「規模の経済」を追求するため,地球の隅々にまでこのライフスタイルを伝播しようとする。この体制のこうした特徴からすると,この体制の完熟の基準は,国民経済の完熟を伴う。
 これはまた,西洋近代の終焉をも意味する。「民主主義社会」は工業経済体制の維持発展を続けていくのにもはや打つ手が残されていない完熟した状態となると,成り立ち得なくなる運命にある。

3.デフレ経済の意味

 機械生産による工業経済体制になると,その宿命として過剰生産となる。こうした過剰生産を完全に処理せず,金融緩和で需要を作り出す形で対処すると資金が過剰になる。金融緩和政策だけで需要が創出できる間は,「デフレ経済」の最悪の事態は避けられるが,それ以上に資金があふれると貨幣価値は低下することになる。これがデフレ経済の恐怖である。
 工業経済体制は「規模の経済」を追求する結果,過剰と過少の現象が至るところで蔓延する宿命を持つ。モノの生産について慢性的に需要以上に生産物の溢れる状態(デフレ経済)を克服することなく,金融緩和で対処する政策がこれまで一般化してきた。
 デフレ部分を完全に処理せず景気回復期に入る政策は,技術革新の周期を人為的に早めたり,広告・宣伝などで操作することによって,あたかも成功したかのように見せかけてきた。景気循環の決定的要因を技術革新だけに求め,デフレ経済をもたらす原因が「規模の経済」にあることから逃れられないことを忘れてしまった。
 そうなると,工業経済体制の維持発展を続けることでしか「デフレ経済」を克服できないと考えるので,さらに「規模の経済」を追求する必要に迫られ,今日のように地球そのものを呑み込むしかないところまで突き進むしかない。そうでないと,こうした膨張した財政金融資金であるところの余剰マネーの資金循環を維持することができない。日本のバブル崩壊や,米国のリーマンショックは,デフレ経済とバブル経済の関係の断末魔のサインである。
 先進国のデフレ部分の解消は,先進国だけの力では不可能であるかもしれないという不安を覚えるようになったのが1970年代で,脱工業化社会への転換に着手することを視野に入れるようになった。その方向としては先進国の工場の途上国への移転と「規模の経済」の発展につながるとは必ずしもいえない「デジタル化」への工業経済システムの転換である。
 今やあらゆる分野の経済は飽和状態,つまりデフレ経済下にある。そのデフレ経済を引き起こすまで,財政支出の増大と金融緩和の限りをつくしてきたため,金余り現象を処理することなく累積してきた。その余剰資金利子の支払いと,元金返済を滞りなく行なうことができなくなれば,バブル経済の恐怖が襲ってくる。中国やインドの工業化をよりどころとして辛うじて持ちこたえているが,いずれそれができないときが来る。
 先進国がここまでデフレ経済を引き延ばすことができたのは,「規模の経済」の追求の宿命としてデフレ経済を完全に克服することなく,次の段階の「規模の経済」に大量の資金を投入してその前段階のデフレ経済よりはるかに大きなデフレ経済を作り出してきたことによる。それだけ膨張したデフレ経済の恐怖を先送りして来た結果,バブル経済の要因である金余り現象を生んだ。デフレの恐怖の先送りの代償は,“排気ガス”と同じく蓄積され,その巨額に留まったものが“金余り現象”である。
 工業生産物の過剰生産,つまりデフレ経済の物理的生産物が“排気ガス”であり,その社会的生産物が“金余り現象”である。即ち,地球的規模での環境破壊と世界的規模でのバブル経済化である。余剰マネーのバブルを吸収する経済が存在している限り,デフレ経済の恐怖は表れてこないが,吸収できなくなるとき世界的規模でのグローバル大不況になる。
 結局,デフレ経済は「規模の経済」を追求することの宿命である。このことを宿命として捉える人は,今日稀である。こうした錯覚を引き起こすのは,科学技術の発達によって右肩上がりの成長が可能である限り,「規模の経済」にはマイナス成長はないと思い込んでしまったからである。もう一つの錯覚は,科学技術の発達を続けるためには比較優位のヒト・モノ・カネ・ジョウホウを集中すればよいというものである。

4.工業経済体制後の社会のあり様

(1)「地域の経済」
 西洋近代が生み出した工業経済体制が,デフレ経済を生み出すだろうことは百年前から誰もが感じていたことであるが,それが現実のものになるまでに,何かそれを防ぐ方法が見出されるかもしれないという淡い希望を抱いていた。かすかにケインズ経済学や技術革新の経済学にその灯りを感じたが,所詮モラトリアムでしかないことが明らかになってきた。
 工業経済体制における経済は,大量生産―大量消費することが可能な機械で生産する工業経済の成長率のみを指標とするので,「規模の経済」の宿命としてデフレ経済を派生させてしまう。
 現実の歴史の中で,具体的な<人・物・金・情報>として存在するのではなく,システム上で存在するとされているもの,つまりバーチャルなものとの関連で,数字上で存在しているに過ぎないものを担保にして,それだけで<ヒト・モノ・カネ・ジョウホウ>を過大に機能させてまで工業製品を生産しているのである。今日の先進国のデフレは,ヒト・モノ・カネ・ジョウホウが過剰になっているという意味での“インフレ”の上にあるので,こうしたデフレ経済の解消は,システムそのものを解体するしかないところまできている。
 先進諸国のデフレ経済は,解消しようとすればするほど泥沼にはまり込むことになる。全ては機械でしか生産できない全く同じものを大量生産―大量消費するという極めて特殊な経済=「規模の経済」の追求にうつつを抜かし,夢を見ていたことに原因がある。このことに一刻も早く気がつかなければ,地球と生類の破滅に導くことになる。
 デフレ経済の末路は,地球と生類の破滅に気がついても,敢えてそのデフレ経済を続行するかどうかにかかっている。大勢は破滅への道を選ぶ方向にあるが,賢明な少数の人たちは「規模の経済」とは逆の「地域の経済」を選んで,細々ながら生き残る可能性を探ろうとしている。
 実は,アダム・スミスが説いたのは,「いちば」(市場)の原理だった。現代の市場経済は「いちば」ではない。実際に「いちば」に出かけて売買する現場を誰も見ていない。取引はやっているのだが,バーチャルな取引であって本当のやりとりをやってるわけではない。今の世の中は,いま「いちば」に戻ろうとしている。その象徴的な動きが,朝市,直売所などである。これは農協を通さない直接のやり取りだ。現代の為替取引などは,やりとりをしているようだが,単位や空間が大きすぎるためにやりとりになっていない。
 便利な生活になることは必ずしも悪いことではないが,自分の心身を大自然に向き合わせて,それと一体になる生活を営む“文化力”は完全に萎えてしまっている。この力を身につけていない人間は生きていけなくなる。
 今日の工業経済体制は既に完全に「死に体」になっている。ここまでくると,それよりも「規模の経済」の反対概念を創り上げ,それをもとにして新たなる「経済体制」を築くより他はない。この「死に体」である工業経済体制を維持することに,人,物,金,情報を使うのは最小限とし,次の経済である「地域の経済」が機能すべくその環境条件を整えていかなければならない。

(2)失われた「エコノミカルな経済」
 今日の先進国は,いかにすれば「インフレ経済」に転換できるかという意識が働いているため,逆説的に「デフレ経済」という言葉が強調され使われている。しかし,デフレ経済の末路は,資源・エネルギー・食糧不足という事態の発生以外,インフレ経済にはならない。資源・エネルギー・食糧危機が到来するまで続けられるということになれば,地球や生類は破滅に至る。デフレ経済の解消は,資源・エネルギー・食糧の枯渇で超インフレの状況になったとき,はじめて「規模の経済」である工業経済体制に代わる「地域の経済」にラディカルに転換するようになる。
 こうした超インフレ経済が訪れるまで転換できない構造になっていることを,多くの人たちは予想しているが,そのときに向う経済が「地域の経済」である。それは生産の質ではなく,それとは異質の経済,すなわち「生活の質」を追求することについては確信をもっていない。
 デフレ経済の解消は,「創造的破壊」といった技術革新レベルでは逆に悪化を招くのみである。これからの技術革新は,衆生―衆滅する存在としての人・物・金・情報で捉えるときの経済である「地域の経済」の技術革新に向うべきだ。
 そもそもデフレ経済をもたらしたのは,経済を発展させ拡大再生産させることだけの「エコノミックの経済」に限定したことにある。「経済的合理性」は最適規模のもとで考えなければならない。この点から見ると「エコノミックの経済」(効率一辺倒の経済)ともう一つの「エコノミカルの経済」(ムダ使いをしない節約型の経済)のバランスで捉えるしかない。機械生産によらない工業経済の発展の論理は単純再生産の経済である「エコノミカルの経済」のイメージに近く,それに対して機械生産による工業経済の発展は拡大再生産の経済である「エコノミックの経済」のイメージに近い。
 今日の経済は「エコノミックの経済」を「経済学」(Economics)としたときからデフレ経済とその克服に限られ,「エコノミカルの経済」は視野の外におかれ,バランスの悪い経済を拡大するばかりであった。
 バランスのとれた経済は「エコノミックの経済」と「エコノミカルの経済」のバランスの上で調整されるが,そのときの調整の基準は,最適規模の経済をどのあたりの地域に定めるかによる。その地域の規模が小さければ小さいほど,資源の最適配分(利用)が実現される「地域の経済」が機能する。逆のその規模が大きくなればなるほど,「規模の経済」の追求に有効な資源利用になり,今日のように「地域」の意識の乏しいデフレ経済の悪循環に陥ることになる。
 デフレ経済の末路に考察されるべきものは,この400年にわたって展開されてきた「西洋近代」の考え方に立脚しないものにならざるを得ないから,「東洋近代」の考え方以外にはない。(次号に続く)

(2013年7月12日)

プロフィール たけい・あきら
1942年大阪市生まれ。69年早稲田大学大学院修士課程修了。その後,高崎経済大学助手,専任講師を経て,84年同経済学部教授,同付属産業経済研究所長を歴任。現在,高崎経済大学名誉教授,地域総合生活デザイン研究所所長。専攻は,社会経済学,サービス経済論,福祉経済論。主な著書に,『仏眼で読む日本経済入門』『現代社会保障論』『高齢者福祉論』『生活と福祉の社会経済学』『現代の社会経済システム』他。